新型ウイルスが生活や働き方に与える影響に関する調査

新潟経済社会リサーチセンターの近です。

新型ウイルス感染拡大から1年以上が経過し、「ウィズコロナ」といわれる新たな働き方や生活スタイルが定着しつつあると言われています。こうしたなか、当センターでは新型ウイルスの影響による生活や働き方の変化についてアンケートを行ないました。本日はその結果の一部をご紹介します。

 

【生活編】消費行動では「キャッシュレス決済」の利用頻度が上昇

半年前と比べた消費行動の変化を尋ねたところ、「キャッシュレス決済」の利用頻度が「増えた」「やや増えた」との回答を合わせた『増加派』の割合が46.9%と高くなりました(図表1)。また、利用した店舗・サービスについては「オンラインショッピング」(36.6%)、「食品スーパー」(22.3%)、「ドラッグストア」(18.2%)で『増加派』の割合が高くなっています。

(注)それぞれの選択肢から「もともと(利用・予定)がなかった」の項目を除いている

【生活編】趣味・余暇時間では 「自宅で過ごす時間」がトップ

半年前と比べた趣味・余暇時間の変化を尋ねたところ、「自宅で過ごす時間」(53.7%)で『増加派』の割合が最も高くなりました(図表2)。以下、同様に「動画配信サービス・サイト」(39.9%)、「テレビ」(31.4%)、「SNS」(26.3%)、「家族とのコミュニケーション」(24.6%)で『増加派』の割合が高くなっています。自宅で過ごす時間が増加したことに伴って、自宅でできるサービスや趣味、交流を楽しむ時間が増えているとみられます。

一方で、「やや減った」「減った」を合わせた『減少派』の割合は「友人とのコミュニケーション」(47.8%)が特に高くなりました。感染防止のため人との接触を避ける行動が要請されるなかで、対面を中心に友人と過ごす時間が減少しているようです。

 

生活の変化

(注)それぞれの選択肢から「もともと(利用・予定)がなかった」の項目を除いている

【働き方編】勤務先で導入されているオンライン化の取り組みでは「Web会議システム」がトップ

新型ウイルスの影響によって勤務先で導入されているオンライン化の取り組みを尋ねたところ(複数回答)、「Web会議システム」の割合が最も高くなり、28.7%となりました(図表5)。以下「テレワーク」(16.3%)、「書類の電子化(ペーパーレス化)」(6.3%)などの順となっています。一方、「特に実施されたことはない」は60.3%となりました。

【働き方編】『テレワークの実施率』は上昇

テレワークの実施頻度について尋ねたところ、(複数回答)、「週に2~3回程度」(4.8%)の割合が最も高くなりました(図表6)。以下「月に1回程度」(3.5%)、「週に1回程度」(2.3%)などの順となっており、これらを合わせた『テレワークの実施率』は15.5%となりました。一方、「テレワークを実施したことがない」は84.5%となっています。

なお、当センターでは20年夏と20年冬に、テレワークの実施について調査を行なっています。『テレワークの実施率』は20年夏の10.0%、20年冬の11.8%、今回調査の15.5%と上昇傾向にあります。新型ウイルスの影響が続くなかで、テレワークが徐々に広がりつつあることがうかがえます。

 

まとめ

今回の調査結果をみると、「自宅で過ごす時間」が増加する一方、それに伴って「オンラインショッピング」や「動画配信サービス・サイト」「SNS」など自宅での生活を便利にする、あるいは自宅での時間を充実させるためのサービスをオンラインで利用する動きが広がっていることがわかりました。また、勤務先では「Web会議システム」「テレワーク」などを導入している割合が高くなっており、業務のオンライン化の取り組みが進められていることが示されました。

今後も外出や人との接触の抑制傾向が続くとみられるなかで、自宅・職場の双方でオンライン化が進展していくことが予想されます。

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※本調査に関する詳しい内容については、当センターの機関誌「Monthly」2021年7月号をご覧ください。