新潟経済社会リサーチセンターの江口知章です。
私どもの機関誌「センター月報」では、毎月、ビシネス心理学講師 酒井とし夫氏より、商売に役立つ心理学的なヒントやアイデアなどをご紹介いただいております。
今月の「センター月報9月号」では、自社媒体を作成することのメリットについて、ご説明いただきました。本日はその原稿の一部をご紹介いたします。
自社媒体作成の影響力
「媒体の力」
先日、旅行代理店に行きました。
出張が続くので電車やバス、飛行機のチケットの手配をお願いしました。
すると旅行代理店のカウンターでスタッフの女性がいいました。
「酒井さん、この記事を読みましたよ」
と（中略）月刊誌を持ってきて広げてくれました。
そうです。一般財団法人新潟経済社会リサーチセンター様発行のセンター月報です。
そのとき、こう思いました。
「媒体の力は大きい」
先月、県内のとある企業様で講演をさせていただきました。そのときに幹部の方に次のようにいわれました。
「センター月報を読んでいますよ」
そのとき、やはりこう思いました。
「媒体の力は大きい」
私は相手の方とは今までに一度も会ったことも、話したこともないわけです。でも、相手の方は私のことを知っていて、私が何をしている人間なのか、どんな考えを持っているのか、どんな顔なのかといったことも知っているわけです。しかも少なからず親しみの感情を持っていてくださっているのです。媒体というのはとても影響力があります。
媒体の一番の特徴は１つのコンテンツ（記事や映像や写真等）を作ると、それが数百人、数千人、数万人の方に訴求できる点です。一の力が数百倍、数千倍、数万倍の影響力を持ちます。
そのため古今東西、TVや新聞、雑誌、ラジオといった媒体の影響力の大きさを知っている企業経営者がTV局や新聞社等のメディア企業を買収して傘下に治めようと試みているわけです。
…ということは、私やあなたも新聞社や雑誌社のように媒体を発行できれば、大きな影響力を手に入れることができる可能性があります。しかも、全国紙を発行する新聞社のように数百万部もの発行部数を持つ媒体を作る必要はないのです。
特定の地域や、特定の客層に影響力を持つ媒体があればいいのです。
（中略）
「ネット媒体」
今の時代はもっと簡単に自社媒体を手に入れることが可能です。それはネットです。
下記は私の持つネット媒体です。
・メルマガ（発行部数 約２万部 配信11年目）
・アメーバブログ（読者 約２千人 投稿10年目）
・YouTube（チャネル登録者 約１千人 投稿動画本数 3,500本）
・ツイッター（フォロワー数 約２万人 投稿10年目）
・フェイスブックページ（読者数 約８千人 投稿６年目）
メルマガの最初には「配信が不要な方はこちらをクリックすると配信が解除されます」と明記していますし、ブログやYouTubeも自由に解除ができるので、これらを継続的に読んだり、みてくださっているのはメルマガやブログや動画の内容に少なからず興味と関心を持ってくださっている方です。
あくまでも数字上でのことですが、私が上記の媒体を使って何か一つのコンテンツを一斉に発信すれば一回で５万人に情報を伝えることが可能です。
しかも、全て無料で使える媒体です。これからインスタグラムとLINE＠を導入すべく準備中で、目標としては10万人規模レベルの「自社媒体」を作っていきたいと考えています。それはなぜかといえば「媒体の力は大きい」ということを認識しているからです。
（中略）
上述のようなネット媒体なら配信、投稿を続けるうちに「私が発信している情報に興味と関心の無い人」はどんどん去っていきます。つまり、継続して読んでくれている方は「少なからず私の情報に興味と関心のある人」が残ることになります。
ビジネス、商売でいえば「自社、自店に関心のある人だけ」が継続して、その情報に触れていることになります。だから、キャンペーンやイベントの告知を行なうと反応率が高くなるのです。しかもほとんどがコストゼロで誰にでも作れる媒体です。
必要なものは“手間と根気”だけです。
私は起業相談を受けると
「商品やサービスを作る前に、自分の媒体を作りなさい」
とアドバイスします。
それは、冒頭でも書いたように商売やビジネスでの媒体の力の大きさ、影響力の大きさを理解しているからです。
さて、あなたは特定の地域、特定の客層に対して情報を継続的に発信できる【自社媒体】を持っていますか？
酒井とし夫(2018)「街でみつけた商売繁盛心理学 今すぐできる選りすぐりのアイデア 第30回」『センター月報』2018年9月号
感想
「必要なものは″手間と根気”だけ」という言葉が印象に残りました。自社媒体を作成するには、まず一歩、踏み出す勇気と覚悟も必要ですが、一度発刊した後、継続的に発刊し続ける″手間と根気″も欠かせません。特に「反応がないから…」とすぐに取り止めてしまう会社も多いようです。そのためには、継続的に発刊し続けるための会社の体制・役割分担も重要なのだと感じました。