7月16日の「海の日」を前に、海水浴の参加人口を確認

 

新潟経済社会リサーチセンターの神田です。

2018年も半年が終わり、7月になりました。7月といえば16日が「海の日」です。1995年に制定された海の日は当初、毎年7月20日でしたが、国民の祝日に関する法律の一部が改正されたことを受け、2003年から7月の第3月曜日となりました。

今回は少し早いですが「海の日」を前に、公益財団法人 日本生産性本部の「レジャー白書」から、海水浴の参加人口などについてご紹介します。

 

ぱくたそ

 

海水浴の参加人口の推移

まずは、1年間に1回以上、海水浴をした全国の人口を表す「参加人口」の動向を確認しましょう。

日本生産性本部「レジャー白書2017」¹によると、2016年の海水浴の参加人口は前年比3.9%減少の730万人となっています。2009は1,680万人、10年には1,480万人といずれも1,000万人を越えていましたが、11年以降は1,000万人を下回るなど減少傾向にあり、海水浴を楽しむ人が少なくなっている状況がうかがえます。

 

 

年間平均活動回数、年間平均費用の推移

次に、海水浴の年間平均活動回数と年間平均費用について2009年以降の推移をみてみます。

海水浴の参加人口は減少傾向にありましたが、年間の平均活動回数は概ね2回、また平均費用は概ね2万円とほぼ横ばいで推移しています。

 

 

海水浴の性・年代別参加率推移

海水浴を1年間に1回以上おこなった人(回答者)の割合、いわゆる参加率を性・年代別にみてみましょう。

性別にみると、男性は30代、40代、60代、70代の参加率で女性を上回っているのに対して、女性は10代や20代といった若年層の参加率で男性を5ポイント以上上回っています。

 

 

県内の海水浴動向を確認

最後に新潟県内における海水浴の動向を確認したいと思います。

新潟が公表した「海水浴入込状況」によると、県内63の海水浴場を調査対象とした2017年度の入込数は、梅雨明けの遅れや台風の到来などの影響から前年度比26%減少の約177万人となっています。主として天候要因に左右される海水浴ですが、2010年以降の入込推移をみると緩やかな減少傾向にあるようです。

 

 

総入込数に占める県内・県外別の入込数の推移をみると、県内客は4割、県外客は6割で概ね推移しています。なお、地域別の動向をみると、新潟市や新発田市などの下越地域では県内客が県外客を上回っていますが、長岡市、柏崎市などの中越地域や上越地域では県外客が県内客を大幅に上回っています。

 

 

おわりに

今回は「海の日」を前に、海水浴の参加人口などについて統計データを中心にご紹介しました。

一般には「海水浴=レジャー」というイメージを抱く方が多いと思いますが、最近では、「免疫力が高まる」や「肌トラブルを回避できる」など健康や美容効果を期待する方もいるようです。新潟県内には60を越える海水浴場があります。今年の海の日には、みなさんもご家族や友人などと一緒に海水浴を楽しんでみてはいかがでしょうか。

 

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¹

公益財団法人 日本生産性本部「レジャー白書」の統計データを活用させていただきました。この場を借りて感謝申し上げます。

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