15年冬期消費動向調査にみる新潟県内の消費マインド

 

こんにちは。新潟経済社会リサーチセンターの神田です。

当センターでは、年2回(夏期・冬期)、県内の消費マインドを探るために県内の勤労者2,000人を対象に、消費動向調査というアンケート調査を実施しています。

今年7月のブログでは、夏期消費動向調査の一部をご紹介しましたが、今回は、冬期消費動向調査の結果についてご紹介したいと思います。

 

▲県内食品スーパーの野菜売場の様子(本文の内容とは関係ありません)

▲県内食品スーパーの野菜売場の様子(本文の内容とは関係ありません)

 

県内の消費支出は足踏み状態

アンケート調査では、現在の消費支出が半年前と比べてどのように変わったか、また、これからの半年間はどのように変わると思うかを「1.増えた」「2.変わらない」「3.減った」の3つの選択肢の中から該当する番号を選んでもらいます。その上で「1.増えた」と回答した人の割合から「3.減った」と回答した人の割合を差し引いて消費マインドを表す数値(CSI)を算出します。

こうして算出した冬期調査の消費支出CSIは「31.5」となり、前回調査(15年夏期調査)と比べて1.3ポイント低下しました。さらに、先行きの消費支出CSIは28.3となり、一段と低下する見通しにあります。

このように、調査結果からみると、県内の消費マインドは足踏み状態となっています。

 

▲消費支出CSIの推移

▲消費支出CSIの推移(クリックすると、鮮明に見えます)

 

先行きの消費マインドは改善する?

県内の有効求人倍率は1倍を超え、賃上げの動きも広がりをみせるなど雇用・所得環境は改善傾向にあります。ただし、円安や天候不順などを要因とした物価上昇から実質賃金が伸び悩み、家計の購買力が上向かないことなどが消費マインドの慎重さの背景にあるものと思われます。

▲新潟県における賃金指数及び有効求人倍率の推移

▲新潟県における賃金指数及び有効求人倍率の推移(クリックすると、鮮明に見えます)

こうしたなか、先行きの消費について、今回のアンケート結果では「娯楽費(趣味・書籍・旅行等)でわずかながら上昇する見通しにあるほか、冬のボーナス使途では「買物」「旅行・レジャー」など余暇関連への支出意向が昨年より高まるなど、消費マインド上昇の兆しもうかがえます。

引き続き景気を左右する個人消費の動向を注目していきたいと思います。